SDGsとは、2015年9月の国連サミットで採択された「2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す」ための国際目標で、17のゴールと169のターゲットが設定されています。17のゴールの中には「つくる責任、つかう責任」「海の豊かさを守ろう」「陸の豊かさも守ろう」といった項目が掲げられ、豊かな自然環境を次世代に受け継ぎながら経済的な発展を実現することがミッションに。これを受けて国や業界を問わず名だたる企業が次々と具体策を打ち出しており、食品関連業界でも、かけ声だけに終わらない具体的な取り組みが求められています。自然を守る対策は、もはや事業活動を行う上での必須条件といっても過言ではありません。

例えば紙ストローの採用や、地球や動植物に配慮した素材を使ったモノづくり。こうした活動を自分もよく知るブランドが続々と始めることによって、環境保全への配慮は一般の消費者にとっても当たり前になり、商品を選ぶ際の基準として急速に浸透しています。消費者庁の調査によれば「エシカル」、つまり人や社会・環境に配慮した商品・サービスの購入意向があると答えた人が全体の60％以上、そうした商品・サービスの提供が企業イメージの向上につながると答えた人は約80％という結果に※2。日々の食べものを買う際にも、「美味しさ」「価格」だけでなく「自然への優しさが目に見えるか」でメニューやお店を選ぶ消費者がますます増えていくでしょう。